元動画：Craken V – EVE ONLINE: БАН ДОДЖЕРА И СУДЬБА RMC КОАЛИЦИИ В ДРОН РЕГИОНЕ
2026年3月4日、RMC Coalition（Red Menace Coalition）のリーダーであるDodgerが、EVE Onlineの規約違反によりBANされたことが明らかになった。原因はRMT（Real Money Trading）――つまり、開発元の公式ストアを経由せずにゲーム内通貨であるISKを現金で購入する行為だ。本記事では、この事件の背景、経緯、そしてDrone RegionにおけるRMC Coalition全体への影響について掘り下げていく。
Dodgerの”前科”――12年前の出来事
実はDodgerには前歴がある。約12年前、彼がAlliance「Red Alliance」のリーダーだった頃、現実世界で車のローンを組んだことをきっかけに、RMTに手を染めた過去があるのだ。当時、プロのRMT業者と出会い、Alliance WalletからISKを現金化。そのISKでトヨタ車を購入したとして話題になり、CCPから正当なBANを受けた。
その後、BAN明けにAllianceの運営権がどのようにDodgerに戻ったのかについても疑問が残る経緯があり、当時のFanatic Legion（後のFast Kick Alliance）との間でリーダーシップの内紛とAllianceからの急なキックをめぐるドラマもあった。しかし、それはまた別の話だ。
復帰、そしてDrone Regionへの進出
年月が流れ、Dodgerはゲームに復帰し、名誉回復を果たしてRed Allianceを再び率いるようになった。近年、RMC CoalitionはProvidenceとCatchに拠点を構えていたが、一方にはLowsecのアグレッシブなPurple Helmets、もう一方にはImperiumが控えており、拡張の余地はほとんどなかった。
しかし、状況が一変する。Pandemic Hordeの解散により、多くのDrone Regionが非Bloc勢力に開放されたのだ。当時Bloc非加盟だったRMCはこのチャンスに飛びつき、Etherium ReachとThe Spireを巡る長期戦に突入した。
以前の動画で詳しく取り上げたStakan / HoldMyProps AllianceのWCキック事件はRMCに有利に働き、HoldMyPropsの加入によりRMCのFleet規模は2〜3倍に拡大。複数のFortizarを設置し、さらなる拡張の足がかりを作った。
資金難とRMTへの転落
しかし、HoldMyPropsの加入後すぐに問題が浮上する。領土拡大キャンペーンを継続するには大量のISKが必要だったのだ。
EVE OnlineにおけるSovereignty（領有権）の獲得は決して安くない。1システムを確保するだけで基本ストラクチャに約3〜5 billionISKが必要であり、Coalitionが狙うDrone Regionには数十ものシステムがある。さらにFortizarの建設費、撃沈された艦船のSRP（Ship Replacement Program）、Doctrine艦の調達、マーケットの維持、マイナー（堀師）や生産者向けのインフラ、傭兵への報酬、輸送サービスの費用などが上乗せされる。
もちろん、Moon Miningからの収益やスポンサーの支援、そしてコンテンツがもたらすモチベーションで費用を回収できる部分もある。だが、DodgerはISKが今すぐ必要だった。
ここで補足しておくと、CCPは大量のPLEXを購入したい富裕なプレイヤー向けに、カスタマーサポートを通じて特別オファー（例：80,000 PLEXパッケージなど）を提供する仕組みがある。しかしDodgerは、CCPからの回答を待てなかったのか、あるいはリスクを承知の上で――再びRMTに手を出した。
推定される投入額は正確にはわからないが、公式パートナーの6,000 PLEXパッケージが約20,000ルーブルであることから逆算すると、200,000〜270,000ルーブル（日本円で約30〜45万円程度）規模だった可能性がある。
告発者――Hardknocks リーダーの動き
では、CCPはどうやってDodgerの違反を知ったのか。
J-Space（Wormhole Space）の強豪Alliance「Hardknocks」のリーダーが、Dodgerの規約違反に関する「動かぬ証拠」があるとするポストを公開した。ただし、そのポスト自体にはやや怪しい部分もある。投稿者自身が「これらのログが偽造だと主張する人もいるだろう。Photoshopやらで作ったと言う人もいるだろう。だが構わない。CCP Securityは、ここに示すよりも遥かに多くの資料を受け取っている」というディスクレーマーを付けているのだ。
掲載されたWalletのスクリーンショットにも不整合が見られた。ISK送金後のWallet残高が送金額と合わない箇所や、不自然な体裁の送金記録など、「鉄壁の証拠」と言うには疑問符がつく点があった。
Dodger自身の声明
とはいえ、決定的だったのはDodger本人の声明だ。
「CCPは私をISK購入の理由でBANした。詳細には踏み込まない。Redditを見てもらえればわかるが、そこに書かれている情報の大半は創作だ。ただし、ネガティブな反応を招く可能性はある。ISKは私のWalletから削除され、かなりの数のアカウントがロックされた。私自身がISKを購入したわけではないが、それらのトランザクションの受益者ではあった。信頼できると思っていた人物が裏切ることもある、という教訓だ。あれは切迫した時期で、なりふり構わない手段を取らざるを得なかった。」
RMC Unityのメンバーの多くがDodgerを擁護したが、「切迫していたから」という弁明では、CCPの裁定を覆すのは難しいだろう。
HardknocksリーダーによるRMC同盟国への”脱出提案”
さらに事態を複雑にしたのは、HardknocksのリーダーがBANの公式発表前からRMCの同盟Allianceのリーダーたちに書簡を送っていた事実だ。
「私はRMCのリーダーシップの皆さんに呼びかけます。あなた方はこの件に無関係だと信じていますが、Drone Regionからの安全な撤退の機会を提供したい。先週、CCP Securityは、DodgerとIrculesが直接関与したRMT購入に関する大量のファイルを受領しました。」
過去のRMT疑惑の連鎖
この騒動に便乗するかのように、かつて自身もBAN歴のある有名プレイヤー「Denter」が、さらなるログを公開。DodgerとDenter双方のBAN以前から、RMC Coalition内で100 billionISK規模の「偶然の送金」がAlliance Corporation宛に繰り返されていたとする記録だ。Drone Region進出前の時期にこれだけの大金が動いていたとなると、領土戦の資金需要では説明がつかない。
現在コミュニティでは、Denterが保有する「RMTに関与したリーダーたちのリスト」がさらに公開されるのではないかと囁かれている。実際、あるAllianceのリーダーは、RMTの発覚を受けてキャラクターを変更し、「引退して結婚し、NPCステーションで暮らすことにした」という設定でごまかしたという逸話まで出回っている。
戦場への影響――The Spireでの戦闘
Dodgerの公式BAN確認直後、LazerhawksとBoss Allianceは、The SpireにおけるRMCのFortizarへの攻勢を開始した。
初日：RMCの善戦
BAN発表初日、RMCとその同盟軍は健闘を見せ、MoonpireのRedeemer艦隊が敵のFAX（Force Auxiliary）に奇襲をかけることで、Wormholerたちとその同盟軍に約42 billionISKの損害を与えた。
二日目：流れの逆転
翌日はBossとLazerhawksの日だった。RMCの中核システムで2つの戦闘が発生し、RMCは88 billionISKの損失（対34 billion）と99 billionISKの損失（対65 billion）を被った。両陣営ともCapital艦を慎重に投入し、FAXが飛ぶように消費されていった。
決定的なCapital戦：JL-ZUQ
数日後、配信中にJL-ZUQシステムで決定的な戦闘が発生。RMCは敵FAXに対してDreadnoughtを投入してエスカレーションを仕掛けたが、LazerhawksとBossが圧倒的なCapital戦力で応戦。RMCの16隻のDreadnoughtに対し、ZirntraやDreadnoughtを含む約68隻ものCapital艦が叩きつけられた。
結果はRMCにとって壊滅的で、320 billion以上のISK損失を計上。ほぼ全てのDreadnoughtと、戦場にいた170隻のうち111隻のTagmarを失った。一方のWormholerたちの損失は約150 billion ISKで、Nightmareが約40隻とFAXが4隻程度だった。なお、この戦闘にはFlitz（Bombers Bar系のグループ）がBomber艦隊で突入し、見境なくTorpedoを乱射するという一幕もあった。
翌日の反撃
しかし翌日、RMCは珍しくUSタイムゾーンに合わせて早起きし、LazerhawksのFortizarを攻撃。この戦闘ではDeepwaterの支援もあり、大きな交戦には至らなかった。
BANの真の影響は？
一見すると、DodgerのBANはRMCの戦闘能力に即座の壊滅的打撃を与えてはいない。しかし、水面下ではどうだろうか。チャットではCCPによる没収額が数百billionISK、あるいは数trillionISKに上るとの噂が飛び交っている。さらに、BANの対象はDodgerだけでなく、Coalition Leadershipの複数の高官にも及んだとされている。
SRP用のISKはどうなったのか。Walletの中身は。これらの疑問に対する答えは、今後の戦闘結果が教えてくれるだろう。
論争を呼ぶ”ロシア統一Coalition”構想
この混乱の中、RMC（あるいはHoldMyProps）の公式チャンネルで「EVEの現状についての一考察」と題された声明が発表された。その内容を要約すると：
- ロシア語圏のパイロットをRMC Coalitionに勧誘
- 統一されたロシア語圏Coalitionの結成を呼びかけ
- Siberian Squad、XIX、Drakeなどのメンバーに対し、所属コアリションを離脱してRMCに合流するよう呼びかけ
- 批判者を「はみ出し者」「自分の重要性を過大評価してロシアコミュニティの衰退を招いた連中」と断じる
興味深いことに、この声明の筆者は、かつてHoldMyPropsがPanFamに加入した際に「HoldMyPropsがEVE Onlineの世界秩序を変える」と語っていた人物である。
こうした排他的なクロスリクルーティングの手法は、危険なシグナルだ。異なる意見を持つ者を裏切り者呼ばわりし、「我々こそが唯一の正統」と主張し始めるのは、過去にもDICI（ドイツのSynergy of Steel傘下にいながらロシアCoalitionだと叫んでいた勢力）などで見られたパターンであり、往々にしてAllianceが追い詰められている証拠でもある。Drone Regionでこの歴史が繰り返されないことを願う。
今後の展望
Deepwaterの支援があれば、RMCは自陣のLazerhawksのFortizarを排除し、The SpireとEtherium Reach北部のコントロールを安定させることはできるだろう。
しかし、ほぼ無尽蔵のISKを持つLazerhawksが黙って見ているとは考えにくい。傭兵を雇って参戦させるのか。それともDeepwaterを資金で引き抜くのか。
Drone Regionの紛争は始まったばかりだ。今後の展開に引き続き注目していきたい。
Fly Safe, カプセラ諸君。o7
本記事はCraken Vの動画を翻訳・再構成したものです。 元動画：https://www.youtube.com/watch?v=2p3aGDjkFU8
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